怪我で入院し給料が激減！どうしよう。。。
うっかりして負ってしまった怪我で入院を余儀なくされること、あるかもしれませんよね。
そんなとき、心配なのが給料の減額です。
病院への支払いや家族の見舞いの交通費などで様々な出費があるというこんなとき、いったいどうしたらいいのでしょうか？
「もしもの怪我や病気」の場合、いったい何が心配かというとどんな人でも「入院中の給料の金額」と答えるのではないでしょうか。
なぜなら、病院への支払いのみならず、まずは生活費、そして家族などが見舞いやお世話のために通院するときの交通費や雑費・・・と、様々な出費が予測されるからです。
それなのに、自分は病院で寝ていなければならない・・・となると、心中穏やかではないでしょう。
こんなとき、どうしたらよいのでしょうか？
実は、長く会社を休むことになってしまった場合に大助かりの保険があるのです。
その名も「所得補償保険」といいます。
そして、別名を「就業不能保険」ともいいます。
この所得補償保険、つまり就業不能保険とは、怪我や病気で入院を余儀なくされ働けなくなってしまった場合に備えるための保険で、お給料が減ってしまったときでも安心の補償を受けられるというスグレモノの保険なのです。
では、所得補償保険、つまり就業不能保険では、どんなときにお金が支払われるのでしょうか。
保険に加入している人が怪我や病気をして勤務できなくなってしまったときに、給付されるというものですので、大変助かる保険ですよね。
当然ながら、働くことが可能になれば給付はとまります。
では、医療保険でも入院時に補償が受けられ、その日数などに応じて給付金がもらえますが、所得補償保険、つまり就業不能保険というのは、どう違うのでしょうか。
医療保険では、怪我で入院したとき、病院に支払う金額をカバーしてくれるものなのです。
たとえば、入院費用、手術費用といった治療に関する代金を支払うためにかける保険です。
所得補償保険、つまり就業不能保険の場合には、怪我や病気で働くことができず給料額が不安なときに受け取れる補償なのです。
医療保険との違いは、入院や手術をしていなくても、怪我や病気で働くことができずお給料がない、あるいは減る可能性がある状態なら受け取れるというもので、生活費をカバーしてくれる保険となります。
所得補償保険、つまり就業不能保険は、怪我や病気で働けず、お給料が減ってしまったときに、生活費面をカバーするための保険なのですね。
逆に、医療保険の場合には入院や手術をしていることが条件ですが、所得補償保険、つまり就業不能保険の場合は、通院のみ、自宅療養のときでも給付金が受け取れるという便利なものなのです。
考えてみれば、医療保険よりも所得補償保険、つまり就業不能保険のほうが、給付金を請求するべきシーンは多いともいえます。
所得補償保険、つまり就業不能保険の保険期間は、短期タイプと長期タイプがあります。
短期タイプは、保険期間は１年程度、面積期間は１週間程度のものが多くなっています。
一方、長期タイプの保険期間は６０歳／６５歳満了というように現役で勤務するであろう年齢を定めており、面積期間は６０～１８０日と長いものが多くなっています。
一般的に短期タイプより長期タイプのほうが給付基準は厳しくなっており、今の業務に就労できなくなっても体への負担が少ないものに就労できるのであれば、給付の対象外となります。
いずれにしても、怪我や病気に備えて医療保険と所得補償保険、つまり就業不能保険のダブルの加入なら、入院してもお給料が減ってもこわいものなしといえそうですね。
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